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「企業データが汚い」これはよく耳にする問題です。ところで「汚いデータ」とは何でしょうか?それはデータを活用する組織や目的によって「汚い」の定義が変わってきます。例えば、重複したデータは、営業活動に混乱を招き、マーケティングとしてもお客様に同じ内容の複数コミュニケーションが発生する可能性があります。データ不足や不正データは、分析の質を下げ業務遂行や戦略立案に支障をきたします。

「汚いデータ」は、機会損失だけではなく、データクレンジングや名寄せに時間とコストを費やす要因となっています。しかし、データクレンジングや名寄せを行わないと、マーケティングオートメーションなどのリードのボリュームで課金されるツールの場合、「使えないデータ」にお金を払い続けることになりかねません。これは、ツールの問題ではなくデータマネジメントの大きな問題なのです。

この問題を解消するには、データを取得する早い段階、つまり「データの入口」から対策する必要があります。このデータ問題をクリアできた企業とできない企業では、近い未来に何倍いや何十倍以上もビジネスに差が付くことでしょう。デジタルがもたらすビジネスへのインパクトは、それ程に大きいものになってきています。

今回は、データクレンジングや名寄せを大幅に削減できるAPI ST&E(スタンディ)についてお話しします。

本題に入る前に、デジタルマーケティングの取り組み方について当社の見解を簡単にお話しします。

見解|デジタルマーケティングの取り組み方

デジタルマーケティングの取り組み方は、デジタルマーケティングの取り組み方6つのポイントで詳しく紹介していますが、簡単に述べると、″戦略の段階でマーケティングに必要なデータ項目を洗い出し、関連部門と綿密な調整(アライメント)をしていくこと″が最も重要なポイントです。また、データ項目だけでなくデータの質、つまり正規化されたデータをマーケターが使える環境に保存または連携できるよう設計することが必要です。

デジタルマーケティングの取り組み方を誤ると、3rdパーティの広告やイベント、オウンドメディアのリードを創出する活動は、ビジネス効果が薄いものになってしまいます。例えば、沢山のリードを獲得しても不正確な情報であったり、重複していたり、項目が不足している場合、正しい分析や評価ができない、営業に渡しても使えないと判断され関係が悪くなる、クレンジングに時間とコストがかかり機会損失を招くなど良いことはありません。きちんとデータから考えられた戦略が必要なのです。瞬間風速的な施策で終わらせないためにも、データを資産化していくことに重きを置き、中長期でビジネスを考えていくことがデジタルマーケティングのあるべき姿です。

  • データが汚い(正規化されていない)
  • データ項目が足らない(マーケティングに必要な項目を取得できていない)
  • データが繋がらない(キーがないので連結できない)

さて、上記は根深い問題です。求められるのは、″どうすべきか″ でしょう。そこで、当社が1つのソリューションを発表します。

″ST&E(スタンディ)″

目次

なぜ、迅速にデータ活用ができないのか?

どんなに素晴らしいデジタルマーケティングストーリーを描いても必ずぶつかる壁があります。

データをビジネスに直結できない要因

  • データ登録/更新などにガイドラインやルールが存在しないため
  • 組織体制と同様にサイロ化されたシステム構成のため
  • データ活用ではなく業務効率化の視点でツールを導入したため
  • SFAやCRMなどはデータを外に出す思想で構築されていないため
  • 知識や技術の進歩に追い付いていないため

この問題に対し各社が行っている対応は、定期的なデータクレンジングと名寄せです。当社はもっとよいソリューションを追究し続けています。その結果、すべてのデータの入口を見直せば、その時間、労力、コストを削減できるのではないかと考えました。

そこで誕生したのがST&E(スタンディ)です。

データクレンジングと名寄せを不要にするST&E(スタンディ)とは?

ST&E(スタンディ)という名前の由来は、″Save Time and Effort″ の略称から来ています。ユーザー及び企業にかかる時間と労力を省き、結果的にコスト削減に繋がることを目的とした企業検索APIです。APIの利用イメージは、皆さんが一度は利用したことがある、入力フォームの住所検索(郵便番号を入れて検索ボタンを押すと住所が自動入力)されるあの仕組みの企業検索版です。

入力フォームにこのAPIを組み込むことで、正規化された企業情報を蓄積することができます。

ST&Eがビジネスにもらたすインパクト!

  • データクレンジングや名寄せを大幅に削減できる
  • 高価で鮮度が不明な外部データの購入を最小限に抑えられる
  • お客様に入力していただかなくても企業の付加情報を取得できる
  • 法人番号をキーに企業情報管理ができる(ABM)
  • 法人番号をキーに外部データと繋げられる
  • 企業情報を今よりもマーケティングに活用できる(ABM)
  • 一貫性のある企業情報連携を全社で実現できる
  • メール配信など外向けに正しいデータ活用ができる
  • SFAやCRMなどのアカウント登録/参照が楽に正しく行える
  • フォーム入力の手間を省きCVR改善にも繋がる可能性がある

など、多岐に渡ります。では、なぜそのようなことが実現できるのでしょうか?

ST&Eの特長

これまでWebから入ってくる情報は、ユーザーの入力に依存していたため不正確で使えないのが常識でした。

デジタル時代の新常識は、″入口から使えるデータを取得する″ことです。ST&E APIは、簡単に入力フォームに組み込めます。これまでの住所検索と似ていることもあり、ユーザーも使いやすいインターフェイスになっています。更に嬉しいことは、フォームの企業情報を自動で入力してくれるだけではなく、その企業に付加された情報(法人番号、業種、売上、従業員数、資本金、上場区分、ホームページURLなど)もデータベースに登録することができます。また、ユーザーに表示する必要のない業種や売上などの項目は、非表示(hidden)にしてデータベースに登録することができます。社名検索で複数社ヒットした場合は、企業を一覧表示し住所などで絞り込むことができます。更に、気になるデータの量と質は、42万社/91万拠点の企業Web情報(2か月ごとに更新)と430万社の国税庁データ(毎月更新)をベースにしているため、登記された企業は網羅しており鮮度もきわめて新鮮です。

データの入口から企業データを綺麗にすることで、マーケティングにおけるセグメントやターゲティングに役立ちます。ポイントは、リード(見込)レベルでデータに大きなコストをかけないことです。案件確度が上がり契約に至る時に高価な外部データと紐づけることで、ステージに合った情報への投資を実現できます。そのためのキーとして、法人番号および正規化された情報が必要なのです。

ST&Eを使うメリット

では、ST&Eのメリットをユーザー視点と企業視点で見てみましょう。

ユーザーメリット

  • フォーム入力の手間が省ける
  • 入力したい情報に専念できる
  • 直感的インターフェイスで使いやすい

企業メリット

  • データマネジメントの質を改善できる
  • フォーム完了率(CVR)の向上が見込める
  • 不正な企業情報登録の削減に繋がる
  • 法人番号をキーにデータ整備・社内連携が可能
  • 外部データとの照合や取り込みが容易(信用情報など)
  • データ活用が容易(アカウント分析、セグメントやターゲティングなど)
  • データクレンジングや名寄せのコスト削減ができる
  • 小規模ユーザーは無料でAPIを利用できる
  • 導入の際に特に製品名などを表示する必要がなくAPIが使える

ST&Eは、お客様企業スタイルに合わせカスタマイズしてご利用いただけます。例えば、表示項目を減らすことで視覚的にユーザーの気持ちを楽にしCVRの向上が見込めます。実際に導入いただいたお客様の中には、導入月から継続して15%以上もCVRが改善された報告も頂いております。入力フォームだけでなく、企業を検索する業務での活用、営業など社員が企業情報を登録するシーンでご利用いただけます。

ST&Eの利用シーン

利用シーンは、大きく分けて2つあります。

  • 社外向け
  • 社内向け

社外向け(入力フォーム)

  • 自社Webサイトの入力フォームでの利用
  • イベント集客用のフォームで短期利用
  • 外部広告などのメディアのフォームで利用

社内向け(検索/参照/登録)

  • 営業がアカウント情報登録する時の入口として他システム連携利用
  • コールセンターなどリアルタイムで企業を参照/特定したい業務利用

また、EFO、CMS、SFA、CRMなどのサービスを提供しているツールに組み込むことも可能です。

最後に

昨今のデジタル進化に伴い、ビジネスの速さ、デジタルのインパクトは計り知れないものを感じます。先にも述べましたが、データの壁をいち早く突破した企業がライバル企業に大きな差をつける時がくるでしょう。当コラムが、みなさまのビジネス改革のヒントとなれば幸いです。

会社/製品

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